全がん協加盟施設の生存率協同調査
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巻頭言(平成19年10月)


全がん協加盟施設の1999年治療成績の公表にあたって
国立がんセンター名誉総長
前全がん協会長
垣添 忠生

全国がん(成人病)センター協議会は、全がん協という略称で親しまれてきた。昭和40年に発足したのだから、国立がんセンターが昭和39年に設立された直後から活動を開始している。当時から、国立がんセンターを中心として全国のがん専門医療機関をネットワーク化しようとする先進的な構想が進められていたことに敬意を表したい。

時代とともに加盟施設は次第に数を増し、平成19年現在、30施設が加盟している。折しも、がん医療水準の均てん化の推進、地域がん診療連携拠点病院の指定など、国が進めるがん医療政策に全がん協は深く関わることとなった。さらに、平成19年4月、がん対策基本法が施行されるに当り、全がん協への期待と、その重要性はいや増すことになる。

全がん協の診療活動や施設の整備状況などについては、厚生労働省のがん研究助成金の支援を得て、長く続けられてきた。最近では神奈川県立がんセンターの岡本直幸部長や、群馬県立がんセンターの猿木信裕部長などが主任研究者を務めてこられた。

今回の治療成績の公表に向かって、岡本、猿木主任研究者らが営々と努力を積み重ねられ、漸く、まだ不完全ながらある程度のデータがまとまってきた。昨年秋の全がん協総会で、データの公表が承認されたので、今回のデータも事前に各施設の担当者にチェックをいただき、同意が得られた施設分から順次公表することとなった。

たとえ部分的な公表であっても、こうした動きは重要だと思う。患者さんや家族は今、がんになったらどの病院を受診すれば良いのか、信頼に足る病院情報を切実に求めている。たとえまだ不完全な形であれ、公表に踏み切ったことは大きな第一歩と思う。今後は公表データの質をさらに高め、公表施設の数を急速に増やし、患者さんや家族の要望に応えたいと思う。透明性を高めることは医療機関を確実に強くしていくものと私は確信している。

公表の主旨を理解され、協力下さった施設の皆様、そしてこれまで努力してこられた岡本、猿木部長に深く感謝申し上げたい。

平成19年10月

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