全がん協加盟施設の生存率協同調査
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全がん協研究班の歴史


 全国がん(成人病)センター協議会(以下、全がん協と称す)は1965年に発足し、それ以来、加盟施設では、わが国の“がん医療”の中心的施設として日々の医療業務に従事し、新たな予防・診断・治療・緩和の技術の積極的な開発と導入を図り、がん撲滅へ向けた実践を行っているところです。

 この全がん協加盟施設では、発足の前年度より厚生省(現、厚生労働省)のがん研究助成金の補助を受け、“がん診療機構の現状分析とがん登録を主軸とするその効果的システム確立に関する研究”を主題とする「二階堂班」が開始されました。その後もこの研究班は継続され、現在は「猿木班」として研究を行っています。

 この主旨に基づき、全がん協を中心とする一連の研究班では、わが国のがん医療の現状把握と分析を行うとともに、基準となるがん資料のデータベース化の必要性に鑑み「院内がん登録」と「地域がん登録」の積極的な推進を図ってきました。中途、「地域がん登録」はこの研究班から離れて独立した研究班(藤本班)として立ち上がり、現在も継続して地域がん登録の研究がなされています(津熊班)。

 全がん協における「院内がん登録」に関しては、1978年に研究班内に「院内がん登録小委員会」(委員長:三輪 潔)が設立され、院内がん登録の基準作りの検討が開始されました。そして、1981年にわが国初のがん登録のガイドラインである「院内がん登録―その基礎と実際―」が作成されました。その後、引き続いた研究班においては、“院内がん登録の実態調査”を毎年実施することで「院内がん登録」の普及を図り、同時に生存率算定のための基礎データの収集も開始されました。
このデータ収集は、

  1. 表形式で収集されたこと
  2. 消息判明率の算定基準が曖昧であったこと
  3. 死因不明のデータの存在から相対生存率の算定が望まれたこと
  4. コンピュータの普及が図られたこと
などの理由から、1995年より表形式のデータ収集とともに個別データ収集(胃、結腸、直腸、肝、肺、乳、子宮頸)も開始されました。2002年からは全部位の個別データの収集に進展し、実測生存率および相対生存率を算定し、施設名を伏して報告するようになり、今日に及んでいます。

研究班のこれまでの歩みは以下のファイルをご覧ください。

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